【動画配信VSテレビ】コロナ無視のNHK集金。そこに「テレビの値段」を見た

どうも！マスゴミテレビ局員Ｔです！
今日は『【動画配信VSテレビ】コロナ中にNHKの集金到来。そこに「テレビの値段」の真実を見た』についてお話しします。

・・・うん、長いタイトルでごめんなさい。
何が言いたいかというと、「テレビは無料じゃない。むしろ高額なメディアじゃないのか」ってこと。

そりゃテレビ離れも進むわ。
コロナとＮＨＫの集金で、何故そんな思考になるのか、順を追って説明しますね。

※この記事は2020年3月4日に書かれた記事です。

■コロナで日本中が大騒ぎする中、アイツはやってきた・・・

♪ピンポーン

突然鳴ったインターホン。
玄関を出るとマスクをした男性。

「こんにちは、ＮＨＫです。」

出た。そうです、ＮＨＫの集金の方。

実は最近引っ越しをしたＴ。
すべての住所変更を終わらせたつもりでしたが、ＮＨＫだけやってませんでした。
そのため、確認に来たのでしょう。

念のため言っておきますが、Ｔは無類のＮＨＫ大好き人間です。
昔から病気で学校を休んだ時はＮＨＫ教育にお世話になってきたし、今でも朝・夜のニュースはＮＨＫ派です。
年末は必ず家族で紅白を観て、年始の新春テレビ放談を楽しみにしています。

そんなＮＨＫびいきで、きちんと受信料をお支払いしているＴですらこう思いました。

「なんで今くる！？」

日本中がコロナで大騒ぎ。政府が不要不急の外出は避けるよう要求し、コンサートやイベントも中止、学校も休校・・・
そんな時にＮＨＫが集金してていいんかい！？

国民がなんとか外出を控えて感染をおさえようと努力する中、公共放送を担うNHKがこんな事をしているなんて。
少し怒りも覚えました。

■ＮＨＫを解約するには、テレビを破壊するしかない

コロナでイベントやライブが中止になる事で、大きな借金を背負う人も出ているのに。
腹が立った私はＮＨＫの解約方法を調べてみました。

解約できる事例は大きく分けて４つです。

• テレビの故障　→故障した証拠を求められます。捨てていれば粗大ごみのシールなど
• テレビを売った　→売った証拠が必要（領収書や履歴など）。譲渡も同じ
• 世帯の消滅　→単身赴任の解消や同居などで世帯が消滅する時。
• 海外転居

驚いたのは「テレビの故障・捨てた」「テレビを売った・譲渡した」の場合でも証拠が必要になる事。
これかなりしつこく聞かれます。

正直、粗大ごみの半券とかリサイクルショップでもらったレシートとか捨てちゃう人が多いですよね。
その場合は「家に本当にテレビがないか確認させてください」と言われます。
あげく「スマホやカーナビありますか？持っていればテレビ観られますよね？払ってください」ときます。

ＮＨＫと未契約ならまだしも、もうすでに契約してしまっている人、
ＮＨＫを解約するにはテレビを破壊するしかなさそうです（いや売れよ）。

でもテレビを手放すという事は、民放のチャンネルが見られなくなる事と同義なのです。
これがやっかいだ・・・

■視聴者はＮＨＫにではなく、テレビに料金を支払っている

昔は家庭で動画コンテンツを観る方法がテレビしかありませんでした。

だから「料金は支払ってるけど、ＣＭのないＮＨＫ」と「無料だけどＣＭが入る民放」で区別されてたんです。
子供のころから「民放はタダで観られるメディア」という価値観が刷り込まれていた気がします。

ところが今はテレビ以外にも動画コンテンツを観る方法はたくさんあります。
スマートフォン、タブレット、ＰＣ、大型モニターやプロジェクターにつなげば大画面で視聴することも可能です。

さらにたくさんの動画サービスが登場しました。
NETFLIX、Amazonプライム・ビデオ、dTV…
YOUTUBEやTikTokなど無料で楽しめるものも多いです。

ABEMAのようなインターネットテレビ局まで登場する群雄割拠。

これらのサービスに共通するのは「テレビでも楽しめるし、テレビがなくても他のメディアで楽しめる」という事。
そうなると「現状、テレビがないと全ての番組を視聴できない民放は、ＮＨＫと合わせてひとくくりにされちゃう」という訳です。

分かりやすくいうと、私たちは

と、いうことです。

「“テレビ”という名前の、ＮＨＫと民放が観られる有料サービスに加入している」と言った方が分かりやすいでしょうか。

スマホとテレビの生活必需品としての価値は説明するまでもなく、圧倒的にスマホに軍配が上がるでしょう。
そして「一家に一台テレビがあって、民放はタダで観れます」という神話は崩壊するのです。

■動画配信と料金を比較

そうなると数ある動画配信サービスの中で、本当にテレビ（NHK＋民放）を選択するのが得なのか、損なのかという話になります。
主な動画配信サービスで月額を比較してみましょう。

うん、圧倒的に高くないか？テレビ。

■料金だけじゃない「テレビの傲慢さ」

料金以外にも、いくつか違いがあります。
動画配信の主なメリットはこちら。

まず、テレビには「タイムテーブル」という制約があること。

NETFLIXなどのサービスにはタイムテーブルが無く、好きな時に好きなコンテンツを選択できます。
「〇〇が観たいから早く帰ろう」とか思わなくていいんですよね（一応テレビにも録画はありますが）。

また、何度も言いますがテレビ本体に縛られないのもいいですよね。
動画をダウンロードしといて、通勤時間やジムで走る時にスマホやタブレットで観る。
もう当たり前の時代ですよね。

しかもAmazonならAmazonプライムで便利に買い物ができたり、音楽や読書も無料で楽しめたり・・・
いわゆる動画配信サービス以外の営業努力もきっちりやってる訳ですよね。

あと、テレビと違って「お試し無料期間」を設けています。
気に入らなかったらいつでも解約OKです。

しかし、現状テレビはそうはいきません。
テレビ自体が大きな買い物ですし、購入すれば即NHKとの契約が発生しますから。

こうなると「テレビは高額で傲慢なサービス」と言わざるを得ません。
時代に合ってないですよね。

■テレビは高い。テレビ離れは進む。じゃあテレビ局はどうする？

しかし、テレビ局で働くＴは「はい、テレビはオワコンです」と切り捨てる事はできません。
そんなんじゃ、明日から飯が食えなくなりますし。

今後テレビが厳しい競争に勝つ条件として、次の３つが挙げられます。

①についてはＮＨＫの料金を民放が下げろと言えないので厳しいでしょうね。
テレビ本体については、家電メーカーの企業努力で昔よりずいぶん安くなりましたが。

②は「TVerの運用開始」や「スポーツイベントでのネット同時配信の解禁」などが始まっています。
多くのテレビ局員はこの②について、何か新しいことをやろうと躍起になっているのではないでしょうか？

でもＴが一番大切だと思うのは③「オリジナルコンテンツを充実させる」なのです。
「それは昔からやってるよ！」というテレビ局員のみなさま、まだやれていない事があります。
それは、

テレビ局同士で争わないで！仲良くやろうよ！

という事です。ジャンプの主人公が言いそうな寒いセリフ、すみません。

■テレビ全体の「視聴数」を上げる

具体的には「各局で視聴率を競うのではなく、テレビ全体の“視聴数”を上げる努力をすべき」ということ。

テレビには様々な制約があります。
例をあげると、

・同時間帯の別番組に同じ出演者が出演してはいけない（※いわゆる、裏かぶり）
・局アナは他局の番組に出演できない
・他局で放送しているアニメのキャラクターは使用できない
・他局の番組を持ち上げるような内容はよろしくない。その場合はその番組と同時間帯に流れる番組も合わせて紹介する

これらはすべて、テレビ局同士だけで競い合ってきたからこそ生まれたルールです。

これらの制約を撤廃し、テレビの価値を上げるために各局が局の垣根を超えて協力・尽力すべきなのです。

■テレビ業界でタッグを組もう！

テレビ全体の視聴数を上げるために、どんな方法があるのでしょうか？
例えば・・・

ね？もしこんな事が可能になれば面白そうだと思いませんか？
きっと話題になり、普段テレビを観ない人でも「ちょっと観てみようかな」と思ってくれるかもしれません。

もちろんマスコミには権力を監視する役割があり、そのマスコミ同士も監視し合い、主義主張も異なることは承知しています。
そういう意味では報道部門でのタッグは難しいのかもしれません。

ただ少なくともバラエティ番組やドラマ、アニメなどの娯楽に関しては、各局と競い合う必要はないと思うんですよね。
むしろ協力し合って面白いことをする、そうやって「テレビ全体の視聴数を上げる」マインドに変化していくべきではないでしょうか？

最近でいえば、テレビ朝日の「アメトーーク」でフジテレビの「ノンフィクション」をフィーチャーしたように。
ＮＨＫと日本テレビでラグビーＷ杯を放送する直前に、「ノーサイド・ゲーム」でラグビー熱を高めたＴＢＳのように。

テレビ全体が盛り上がる何かを考えなければならない時期だと思います。

もう一度、大切なのは視聴率ではなく、「テレビ全体の視聴数」。
テレビ局員のみなさま、一緒に頑張りましょう！

・・・なんの話からこうなったんでしたっけ？
あっ、ＮＨＫに住所変更の手続きをしないといけないんでした。
長々と、うろうろと、取り留めも無くすみません。

以上、名もなきテレビマンの独り言でした。
ではでは

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